SAP

ビジネスプロセスの効率化によって企業成長を支える
ERPソリューション

SAPとは

SAPは、購買・生産・在庫管理・営業・マーケティング・財務・人事など、企業活動の根幹を担う業務を統合的に管理できる、世界標準のERP(統合基幹業務システム)です。世界中のあらゆる業種・業態の企業で導入されており、業務の効率化やデータ活用、ガバナンスの強化を支える仕組みとして高く評価されています。

SAP S/4HANA Public Editionの特徴

SAP製品群の中でも「SAP S/4HANA Public Edition」は、ERPのコア機能をSaaSとして提供するクラウドERPです。基幹業務遂行に必要な機能を一通り持ち合わせている上、導入スピードの速さ・コストの最適化・追加開発への対応・継続的なアップデートを兼ね備えたERPとして、注目を集めています。

導入スピードの速さ・コスト最適化を叶える
Fit-to-Standard

標準機能をベースに自社業務を合わせていく方式です。オンプレ版やPrivate Editionに比べてカスタマイズの自由度は限定されますが、豊富なコンフィグ設定によりユーザの業務プロセスに合わせた設定変更が可能です。

追加開発にも対応可能な
Clean Core

SAP標準機能を維持したまま、拡張領域で追加開発を行うことが可能です。主な拡張手法は以下のとおりです。

  • In-App拡張(SAPの提供するローコード/ノーコードツールによるカスタマイズ)
  • Side-by-Side拡張(SAP Business Technology Platform上での外部連携開発)
  • 開発者拡張(ABAPを用いたプログラミングによる機能追加)

継続的なアップデート

年に2回、公式アップデートにより最新機能が配信され、ユーザーは追加料金を支払うことなく最新機能を使用することが可能です。

大企業から中小企業まで、あらゆる企業に適する理由

SAP S/4HANA Public Editionは、企業規模を問わず導入できる柔軟性と汎用性を備えています。
かつては大企業が導入する基幹システムというイメージがありましたが、SaaSのPublic Cloudが提供されたことにより、導入期間・コストの圧縮化が実現し、中小規模の企業にも導入が広がっています。また、SAP社が長年にわたって蓄積してきた業務ノウハウを標準機能として実装したERPパッケージであるため、これらを活用することにより、中小規模の企業でも業務の標準化と効率化を実現することができます。

ZEINのソリューション

SAP S/4 HANA Public Editionの導入プロジェクトを成功させるためには、以下のポイントをしっかりと押さえて、プロジェクトを推進する必要があり、導入コスト増/期間の長期化等のリスク発生を抑制する必要があります。


マスタデータ整備(MDMシステム構築)

課題】

  • 現行の複数のシステム間でマスタデータの更新漏れや登録ミス等によりデータの不整合が発生しており、SAP導入後はシステム間で不整合が発生しないようにしたい。
  • 今後はSAPのマスタを正として、MDMシステムを構築したい。

【ZEINの支援内容】

  • マスタデータの移行に向けて、データ整備に関する課題解決推進や、過去PJのナレッジを活用したマスタデータ整備をサポートします。
  • SAP導入と同時にMDMシステム構築に向けた構想策定、導入支援が可能です。

他システム連携

課題】

  • SAP以外のシステムとデータ連携(例:得意先マスタ、商品マスタ、支払データ等)を実現したい。

【ZEINの支援内容】

  • SAPのAPIを使用した他システムとの連携(API連携機能開発や、他SaaSシステムとの連携)の実現をサポートします。

データ移行

課題】

  • 現行システムからSAPへのデータ移行を行う必要があるが、社内リソースやスキルセットが不足している。
  • SAPに登録する移行ツール(移行コックピット)を使用した移行を行いたい。

【ZEINの支援内容】

  • コンティンジェンシープランを含めた移行計画を立案し、確実なデータ移行の実現をサポートします。
  • 現行システムからSAPの移行ツール(移行コックピット)で取り込み可能なデータ抽出・加工・登録支援が可能です。

正確・詳細な現状把握による
プロジェクト推進(PMO)

課題】

  • 各プロジェクトチーム(ワーキンググループ等)の状況を正確に把握したうえで、プロジェクト管理を行いたい。
  • 各プロジェクトチームの管理工数を減らして、プロジェクトワークに工数を使うようにしたい。

【ZEINの支援内容】

  • 全体PMOだけでなく、各プロジェクトチームにPMOメンバーを配置することにより、正確な情報把握と管理工数削減を実現して、確実なプロジェクト管理を実施します。